2022/10/04
やや日刊カルト新聞が、ワールドメイトに関するフェイクニュースを報道した理由とは？
週刊報道サイトで、やや日刊カルト新聞のブログを執筆している藤倉善郎氏らに関する検証記事の第二弾が報道されています。
週刊報道「やや日刊カルト新聞総裁藤倉善郎飛ばし記事劇場開幕へ」その２
＜本節＞
謎のカルトポイントで勝手に格付け！
その算定方法はブラックボックス！
まさか、特定の宗教法人を悪い印象操作するために恣意的に算定しているのか？
１ そもそも、このカルトポイント（及びその中の「団体ポイント」）の設定がいい加減なもので、やや日刊カルト新聞（代表：藤倉善郎）が、その時に叩きたい宗教団体を、その時のご都合主義的、恣意的に選んでいる可能性が推察できる。
２ 政治に与えるインパクトからすれば、当然に衆議院選挙の方がはるかに影響が大きいことから、公明党（創価学会）と日本共産党への畏怖もしくは忖度によるものであることが推認される。
やや日刊カルト新聞（代表：藤倉善郎）の記事「２０２２参議院選の『総力特集・カルト候補ぜんぶ載せ！』」において、創価学会と共産党から応援を受けた候補は「カルト候補」とされている。
（週刊報道より引用）
週刊報道サイトでは、やや日刊カルト新聞の「2022参議院選の『総力特集・カルト候補ぜんぶ載せ！』」においては、創価学会と共産党から応援を受けた候補者を、「カルト候補」としているのに対し、「2021衆院選『総力特集・カルト候補ぜんぶ載せ！』」においては、創価学会と共産党からの応援をカルトポイントに算出せず、無視していることを、恣意的である等と批判しています。
2021年衆院選では、以下の理由で、公明党と日本共産党を、カルトポイントから除外しています。
「公明党（創価学会）と日本共産党については、今回のようなデータで候補者にＰを付けると、公明党（創価学会）と日本共産党の『カルト議員率』が１００％になる。（中略）これでは、たとえば政党別に候補者の平均Ｐなどを算出する場合に、『カルト問題』に関わる傾向が埋没して見えにくくなる。」
「やや日刊カルト新聞」では過去の選挙報道で、日本会議国会議員懇談会、神道政治連盟、公明党（創価学会）、日本共産党も「カルト」として加算する方式をとったこともあるが、今回はこれを廃止した。
これを読んで納得される方、いらっしゃいますでしょうか？ やや日刊カルト新聞の基準によれば、公明党（創価学会）と日本共産党のカルト議員率が100％になってしまうと不都合があるから、2021年のカウントからのみ、創価学会と日本共産党等を除外したということになります。しかし、その後の2022年のカウントには創価学会と日本共産党をカルトとして復活させています。いったいなぜ、2021年のみ、創価学会と日本共産党のカルト算出を廃止したのでしょうか？ なぜ、2021年だけは、創価学会と日本共産党をカルトから外し、それ以外の年度では、創価学会と日本共産党をカルトに算入しているのか、という、ブレブレな姿勢については、明確な論理的説明が一切されていません。どのような、恣意的な意図があったのでしょうか？
※やや日刊カルト新聞は、創価学会と日本共産党を「カルト」と決めつけていますが、拙ブログにおいては、創価学会や日本共産党が、本当に「カルト」であるかどうかを判断はしません。ワールドメイトにおいては、「カルト」ではないと判断しています。
やや日刊カルト新聞の藤倉善郎氏と鈴木エイト氏は、日本共産党と「接点」がある
やや日刊カルト新聞のブログ記者である、藤倉善郎氏と鈴木エイト氏は、日本共産党の会議にたびたび参加しています。その他にも、鈴木エイト氏は、「しんぶん赤旗」で好意的に登場しています。当然、日本共産党から藤倉善郎氏や鈴木エイト氏らへの報酬は発生しているでしょう。（やや日刊カルト新聞の収支や、藤倉善郎氏、鈴木エイト氏の収入源は非公開を貫いているため、調査不可）
日本共産党の機関誌的存在である「しんぶん赤旗」は、たびたび、藤倉善郎氏と鈴木エイト氏を、記事で好意的に紹介しています。
自由民主党の議員のみが、なぜか、旧統一教会系団体と「接点」があるというだけで、それが旧統一教会系団体だと知らなかったとしても、批判を免れないのに対し、藤倉善郎氏と鈴木エイト氏は、自ら積極的に日本共産党と接点をもち、その機関誌的存在である「しんぶん赤旗」で好意的に報道されています。藤倉善郎氏や鈴木エイト氏によると、日本共産党は「カルト」といいます。にもかかかわらず、なぜ、わざわざ、日本共産党まで出向き、「しんぶん赤旗」に情報提供をするのでしょうか？ カルトを批判する、監視する、と言いながら、一方では、カルトとズブズブという報道姿勢は、矛盾してはいませんでしょうか？
日本共産党は、公安調査庁により、破防法に基づく調査対象団体であるため、監視されている
日本共産党は、公安調査庁による、破防法に基づく調査対象団体とされており、それをカルトと呼ぶかはわかりませんが、反社会性を有するとされ、国家権力により監視されている団体であることは周知の事実となっています。ある意味、旧統一協会を遥かに凌ぐ、危険性をはらむ団体が、日本共産党とも言えます。果たして、日本共産党とズブズブな記者が、日本共産党を含む諸問題を、忖度なく、公正に評することができるのでしょうか？
日本共産党のカルトポイントが低すぎるのはなぜ？
やや日刊カルト新聞では、日本共産党を、カルトポイント2Pとしています。その理由は、
日本共産党については、
「『民主青年同盟』（民青）を名乗り共産党であることを明示せずに大学生を勧誘する。この手法は統一教会等による偽装勧誘と同構造である」
と説明しています。しかし、日本共産党は、民青が「旧統一教会による偽装勧誘と同構造」であるのに、旧統一教会はカルトポイントが4ポイントで、日本共産党はわずか2ポイントであるということの合理的説明はありません。これを読んで納得できる人はいるのでしょうか？日本共産党が旧統一教会による偽装勧誘と同構造であるならば、なぜ、同じく４ポイントではないのでしょうか？さらに、民青が「旧統一教会による偽装勧誘と同構造」である、と批判する一方で、なぜ、自ら積極的に旧統一教会と同じ問題点をもつ日本共産党等と、接点を持つのでしょうか？
ワールドメイトのカルトポイントが高すぎるのはなぜか？
やや日刊カルト新聞が、ワールドメイトのカルトポイントを4Pとするする理由は以下の通りです。
ワールドメイトは、高額な献金や研修料金、批判的なメディアやジャーナリスト等に対するSLAPP（恫喝訴訟）が問題視される。
しかし、ワールドメイトは原則として5万円をはるかに越える高額な寄付は、お控えいただくとしています。一方、旧統一教会の裁判では、何千万円とかの高額な寄付が問題となっています。創価学会の仏壇も、５万円どころでは購入できません。原則として、寄付が５万円までとなっているワールドメイトと、霊感商法の裁判が社会問題となった旧統一教会のカルトポイントが、なぜ、同じ４カルトポイントなのでしょうか？
そして、偽装勧誘を行わないワールドメイトが４カルトポイントで、偽装勧誘を行い旧統一教会と同じ構造をもつ日本共産党がわずか２ポイントの、この２ポイントの差は、いったい、なぜなのでしょうか？
また、批判的なメディアやジャーナリストに対する訴訟についても、分派騒動の首謀者が流したデマや、マルサがマスコミにリークしたなどの、虚偽に基づく中傷を、訴訟したにすぎません。そして、記事中に「攻撃的表現」であることを認め、「原告らの名誉等を不当に侵害することのないよう十分に配慮する」等の宣言を和解条項に盛り込み、平和的な和解により終結した等の事例もあります。そして、2005年（平成17年）2月に、裁判が終結して以降、とくに、マスコミに訴訟を起こしていません。18年も前に訴訟が終了しているにもかかわらず、いったい、誰が今でも問題視しているのでしょうか？ やや日刊カルト新聞、あるいは藤倉善郎氏、あるいは鈴木エイト氏の「予測」にすぎないのではないでしょうか？
2021年だけ、ワールドメイトを目立たせるために、フェイクニュースを報道した？
「2021衆院選『総力特集・カルト候補ぜんぶ載せ！』」に限り、やや日刊カルト新聞は、以下の理由で、カルトを定義しています。
「違法行為や人権侵害につながる具体的な行為（それによる個別具体的な被害者）が存在するかまたは予測されるもの」
つまり、やや日刊カルト新聞が「予測」すれば、カルトとみなせると一方的に宣言し、その根拠等は論理的な説明は一切ありませんでした。その他の年度では、カルトの基準はまた異なり、なぜか、2021年のみ、創価学会と日本共産党をカルトポイント算出から除外しています。そして、2021年に限って、ワールドメイトではない一般企業からの寄付も、ワールドメイトの寄付であるかのように偽装したデータ表をわざわざ作成し、かつ、立憲民主党への寄付は0円であるのに、まるで、1億円以上あるかのようなフェイクニュースをブログ公開しています。
最近のマスメディアは、旧統一教会と接点をもつというだけで、政治家を批判しています。なぜ、批判すべきカルトと接点をもつのでしょうか？
鈴木エイト氏は、日本共産党と「接点」があり、当然、無報酬ではない利益関係にあるといえます。マスコミの論調によると、「接点」があればアウト、ということですが、鈴木エイト氏は、自身がカルトと断じる日本共産党と「接点」があり、おそらく報酬を受け取っています。このような馴れ合いが生じているジャーナリストが、果たして、日本共産党のカルト性？に関して、忖度なく公正に判断できるのかどうか、大きな疑問を感じます。
創価学会を称賛する元会員と名乗る人物が、ワールドメイトを中傷するブログを書いていた
以前、「ワールドメイト元会員のブログ」というブログが、ワールドメイトを中傷する活動をしていました。元会員と名乗る人物が、ワールドメイトの情報を開示しつつ、ワールドメイトを批判するというスタイルの記事でした。しかし、その内容は、ただの中傷にすぎず、名誉毀損ともいえる記事が満載でした。そして、巨額なSEO費用がかかっていること、また、現会員を常時監視して毎日のように記事をアップするための人員費用がかかっていることが指摘されていました。
たとえば、2009年7月29日に開催された、紀藤正樹弁護士らによる、「霊感商法110番」に電話しよう、とブログ上で呼びかけ、ワールドメイトを中傷する仲間たちで、一斉に電話をかけて報告しあっていました。その相談報告についても、一人で匿名相談を２回かけて、ワールドメイトの相談件数を多く見せようとしたり、ワールドメイトに入会する以前から精神的な病で精神科に入院している人が、ワールドメイトを退会しても精神的な病で苦しんでいると相談したりなど、霊感商法と関係のない相談を匿名でしていた報告が、こちらのブログで、明らかとされています
「ワールドメイトの元・会員ブログ」の誹謗中傷による名誉毀損等の違法性、詐欺性、異常性、創価学会とのつながり等を検証するサイトである、「ワールドメイト元・会員のウソをあばく!!現会員ブログ」によると、ワールドメイト元会員と名乗る人物は、ワールドメイト現会員150人のTwitterを監視し（のちに200人監視体制を確立）、ワールドメイト会員のストーカー的存在であったとされています。そして、ワールドメイトや旧統一教会を中傷する一方、なぜか、池田大作博士の偉業を絶賛しているという特徴が指摘されています。これについては、創価学会称賛ブログのURLを、海外白人ヌードサイトと並んで貼り付けただけのSEO対策が施されているなどの指摘もあり、ワールドメイト元会員ブログと創価学会の関連性が、疑われています。
創価学会の地方ホームページ閉鎖のタイミングとワールドメイト元会員ブログ閉鎖のタイミングが同じ
2022年にはいり、創価学会の地方ホームページが、続々と相次ぎ閉鎖になっています。そんななか、2022年に、突然、ワールドメイトや深見先生、一般のワールドメイト会員に関する中傷活動をしている「ワールドメイト元会員のブログ」が、閉鎖になりました。正確にいうと、管理者権限によるパスワードを入力しない限り、閲覧不可の状態となっています。このタイミングの一致はなにを指すのでしょうか？
やや日刊カルト新聞誌上では、創価学会をカルト算出から外した「2021衆院選『総力特集・カルト候補ぜんぶ載せ！』」でのみ、ワールドメイトに対するフェイクニュースを報道し、創価学会がインターネット予算を削減した2022年には、通常通り、創価学会をカルト算出するという恣意的な工作が行われたという事実と、同じ動きをみせているのは、偶然でしょうか？ いわば、やや日刊カルト新聞のスポンサー的存在ともいえる「日本共産党」のカルトポイントだけが、2ポイントと低く、手心が加えられていることもあわせて考えてください。
当然のこととして、「政治と宗教」ないしは政教分離問題を論じるのであれば、最も大きくかつ重要な問題は、「創価学会と公明党」であるのは明らかです。にもかかわらず、インターネット予算が潤沢な2021年のみ創価学会を論じるどころかカルトポイントを「廃止」し、政策論争に関与のないワールドメイトのフェイクニュースを報道し、インターネット予算が削減された2022年には創価学会のカルトポイントが復活しているというのは、通常は行わない不可思議な動きと言えるものではないでしょうか？ マスコミにありがちな、本当に重要な情報を隠すための「スピンニュース」であった可能性は考えられないでしょうか？
反ワクチンやが４pなのも創価学会への忖度なのか？
やや日刊カルト新聞は、反ワクチンをカルトポイント４ポイントとしている理由を、表明していません。日本共産党のカルトポイントが２Pで、反ワクチンのカルトポイントが４Pとなっていますが、これについて、論理的な理由は一切ないのです。やや日刊カルト新聞以外の媒体が、反ワクチンを「カルト」と呼ぶメディア、事例は見つかりませんが、不思議なことに、やや日刊カルト新聞のコメント欄では、反ワクチンを「カルト」扱いすることに疑問を持つ人はいないようです。
（やや日刊カルト新聞、ブログコメント欄より引用）
匿名2021年10月28日 14:10
https://samakita.hatenablog.com/entry/2021/06/10/082759
共産党は日本ホメオパシー医学協会の由井寅子と種苗法改正反対とかで手を組んでいるようですよ。
農業関係者として由井寅子のコメントが昨年12月の赤旗に掲載されていたそうです。
https://twitter.com/TAMURATAKAAKI/status/1324328418834485248?t=IxnmXOpuwwQ3H_2EF5ZD7Q&s=19
共産党田村貴昭衆院議員のツイートで田村議員と並んでるのは由井寅子ですね。
藤倉善郎2021年10月28日 14:28
田村氏と由井氏の件は把握してましたが、ホメオパシーそのものへの賛同・協力と言えるのか微妙だな～と思って入れずにいたんですよねえ。
匿名2021年10月30日 11:20
反ワクチンのはたともこは？
一口に反ワクチン、と言っても、ワクチン全般に反対するわけではなく、いわゆるコロナワクチンやインフルエンザワクチンなど、mRNAワクチンという現在治験中のワクチン中心に、安全性に疑問を呈している医者や研究者、ノーベル賞受賞者は、多数存在します。彼らは科学的根拠に基づき、危険性あるいは、安全性を検証しているものであり、決して、いわゆるトンデモ理論でも陰謀論でもありません。ワクチンについては、個人が、自分の自由意思で選択することが重要であり、とくに、その選択に関わる情報統制や、ワクチン摂取を強制するようなことがあってはなりません。
ところで、インターネットでは、ファイザー社の筆頭株主が、創価学会インタナショナルUSAである、という情報が飛び交っています。そして、歴代の厚生労働省大臣は、公明党枠となっています。子宮頸がんワクチン推進派の三原じゅん子議員は、夫が創価学会信者です。さらに、日本のウイルス学の権威であり、元国立公衆衛生院感染症室長の、母里啓子氏（2021年急死）は、厚生労働省の職員は創価学会信者が多いと、その著書に記しています。
また、創価学会信者の医師や、ファイザー社等製薬業界から献金を受けている医師は、ワクチン推進派であるという事実もよく知られています。やや日刊カルト新聞が、なぜか、創価学会のインターネット予算が潤沢だった2021年のみ創価学会のカルトポイントを「廃止」した忖度と、反ワクチン敵視のスタンスとには、なんらかの関係があるのでしょうか？
※拙ブログでは、反ワクチンやワクチン推進派等、いずれにおいても、その意見を支持するものではありません。個人の自由意志において、自由に選択すべきであると考えています。
ホメオパシーが２Pなのはなぜか？
やや日刊カルト新聞以外のメディア媒体等が、ホメオパシーを「カルト」としている事例はありません。やや日刊カルト新聞は、ホメオパシーがカルトポイント２ｐである理由を、以下の通りとしています。
統合医療は、病気が治るなどと称してただの砂糖玉を高額販売する「ホメオパシー」を含む、民間療法推進運動。ニセ医療に属する。EM菌は、既存細菌の混合体で、科学的根拠がないにもかかわらず、水質浄化や放射能除去、健康や幸福等に有効だとして菌そのものや関連グッズが販売されている分野。ニセ科学に属する。
まず、「ホメオパシー」とは、病気が治るなどと称して、ただの砂糖玉を高額販売するものではありません。ホメオパシーで販売しているレメディは、植物や鉱物などを高度に希釈した液体を染み込ませた砂糖玉であり、ホメオパシーの販売元が、「病気が治る」などと売っている事例はありえません。なぜなら、そんなことを言ったら、薬事法違反となってしまうからです。そのため、やや日刊カルト新聞が指摘するような、「病気が治るなどと称してただの砂糖玉を高額販売する「ホメオパシー」」は、日本に一切存在しない、という結論となります。なぜ、日本に存在しない、「病気が治るなどと称してただの砂糖玉を高額販売」するホメオパシーを事例にあげて、ホメオパシーと「接点」があるだけで、カルトポイント２ｐと決めつけなければならなかったでしょうか？
さらに、それほど高価でもない、ただの健康食品を販売してるだけの「ホメオパシー」と、旧統一教会と同じ偽装勧誘をしている「日本共産党」が同じ２Pなのでしょうか？ その論理的な理由は、一切公表されていません。
ホメオパシーといえば、製薬業界のトップに君臨するロックフェラーのお抱え医師が、「ホメオパシー」であるとも言われます。その一方で、製薬業界の売上をあげるために、「ホメオパシー」をニセ科学扱いして、一般民衆から遠ざけようとしている、とも言われます。ひょっとして、やや日刊カルト新聞のスポンサーと、コロナ利権が、何らかの関係をもつのでしょうか？
※拙ブログでは、ホメオパシーを支持するものではありません。個人の自由意志において、自由に選択すべきであると考えています。
藤倉善郎氏と鈴木エイト氏は自身のカルトポイントも公開せよ
マスメディアは、自民党の政治家のみに、旧統一教会の「接点」を追求し、自らの旧統一教会との「接点」を明らかにしようとしません。しかし、「接点」などというくだらないものを、そこまで執拗に追求するのであれば、まずは、自らの「接点」を明らかにするべきでしょう。同じく、やや日刊カルト新聞の藤倉善郎氏と鈴木エイト氏についても、自らのカルトポイントを公表するべきでしょう。なぜなら、藤倉善郎氏も鈴木エイト氏も、自らが「カルト」と決めつけている、日本共産党と積極的に「接点」をもち、報酬をもらっていることが予想できるためです。なぜ、ジャーナリストはカルトとの「接点」を持つことが問題なく、政治家がカルトとの「接点」を持つのはダメなのでしょうか？ そして、ワールドメイトの深見先生も、やや日刊カルト新聞に10万円のお祝い金を寄付しています。ジャーナリストでさえ、相当のカルトポイントを獲得してしまう現在において、政治家がカルトポイントを獲得したとしても、それが、いったい、どんな問題となるのでしょうか？ それは、宗教との「接点」を追求したところで、なにも解決しない、もっといえば、全く意味がない、という事実を顕にするだけのことではないでしょうか？
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